主要ネット証券6社を、国内株の手数料・NISA・米国株・クレカ積立で比べました。
証券口座は、一度作ると長く使い続けるものです。このページでは、初心者が候補にしやすい大手ネット証券5社と、個別株の売買に強いDMM株の計6社を、手数料・NISA・米国株・クレカ積立の4つの観点で比べます。口座の種類や申し込みの流れそのものは、入門05「証券口座の作り方」で解説しています。
大手ネット証券の国内株の手数料は、SBI証券・楽天証券・三菱UFJ eスマート証券(ほかにGMOクリック証券など)で条件付き0円になり、NISAでの売買手数料も主要5社はそろって0円です(DMM株は投資信託を扱っていないため、積立中心の人には向きません)。手数料で大きな差がつきにくくなった今、クレカ積立で貯まるポイントが、自分の生活でよく使うポイントかどうかで選ぶのが最も満足しやすい選び方です。
| あなたのタイプ | 候補 |
|---|---|
| 楽天カード・楽天市場をよく使う | 楽天証券 |
| 三井住友カード・Oliveを使っている、とにかく総合力重視 | SBI証券 |
| dポイントを貯めている、年会費無料カードで積立還元率を上げたい | マネックス証券 |
| au・三菱UFJ銀行・三菱UFJカードを使っている | 三菱UFJ eスマート証券 |
| 少額の日本株中心、電話サポートがほしい | 松井証券 |
| 日本株・米国株の個別株の売買や信用取引が中心 | DMM株 |
2026年11月11日時点で各社や主要メディアが公表している情報をもとに作成。手数料・還元率・キャンペーンは頻繁に変わります。申し込み前に必ず各社の公式サイトで最新の条件を確認してください。
| 比較項目 | SBI証券 | 楽天証券 | マネックス証券 | 三菱UFJ eスマート証券 | 松井証券 | DMM株 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 国内株の売買手数料(課税口座) | 0円(インターネットコース+電子交付) | 0円(ゼロコース) | 有料(10万円の注文で55円など) | 0円(SOR注文の選択が条件) | 1日の約定代金50万円まで0円 | 有料(5万円まで55円など。25歳以下は実質0円) |
| NISAでの日本株・投信の手数料 | 0円 | 0円 | 0円 | 0円 | 0円 | 公式で確認 |
| 米国株の為替手数料(米ドル⇔円) | 0円 | 0円 | 0銭(買付時の振替含む) | 公式で確認 | 公式で確認 | 片道25銭 |
| クレカ積立のカード | 三井住友カード | 楽天カード | dカード/マネックスカード | au PAYカード/三菱UFJカード | JCBカード | —(投資信託の取扱いなし) |
| クレカ積立の還元率(年会費無料カード) | 0.5% | 0.5% | 最大1.1%(月5万円まで) | 0.5% | 0.5%(条件あり) | — |
| クレカ積立の還元率(上位カード) | 最大数%(カードランク・利用額で変動) | ゴールド0.75%/プレミアム1.0% | 最大3.1%(条件あり) | 最大7.0%(条件あり) | 最大1.0% | — |
| 貯まる・使えるポイント | Vポイント・Ponta・dポイントなど | 楽天ポイント | dポイント・マネックスポイント | Ponta・グローバルポイント | 松井証券ポイント・J-POINT | DMM株ポイント |
| つみたて投資枠の取扱本数 | 約300本 | 約300本 | 公式で確認 | 公式で確認 | 約290本 | 対象外(投資信託の取扱いなし) |
| 口座数 | 約1,700万口座 | 約1,500万口座 | — | — | 約178万口座 | — |
迷ったらここ。総合力のネット証券最大手
向いている人:三井住友カード(Olive含む)を使っている人、商品の多さを重視する人
楽天ポイントを使う人の定番
向いている人:楽天カード・楽天市場など楽天のサービスをよく使う人
年会費無料カードの積立還元率が高い
向いている人:dポイントを貯めている人、米国株も買いたい人
旧auカブコム証券。au・三菱UFJユーザー向け
向いている人:au・三菱UFJ銀行・三菱UFJカードを使っている人
日本株と米国株の売買、信用取引に強い
向いている人:個別株の売買が中心の人、信用取引を使いたい人(投資信託の積立は別の証券会社で)
老舗の安心感とサポート
向いている人:少額から始めたい人、電話で相談しながら進めたい人
口座開設キャンペーンの特典は数千円程度のことが多く、条件として一定額以上の入金や取引が求められることもあります。特典よりも、長く使う上での手数料・ポイント・使いやすさを優先しましょう。
はい。特定口座は証券会社ごとに作れます。NISA口座だけは全金融機関で1人1口座です。
証券会社は、顧客の資産を会社の資産と分けて管理すること(分別管理)が法律で義務づけられています。万一の場合も、日本投資者保護基金により1人1,000万円までの補償があります。
持っている株は「移管」の手続きで別の証券会社に移せます(手数料がかかる場合あり)。NISA口座は年単位で金融機関を変更できます。
参考:各社公式サイト、A8.netのDMM株の広告素材、三菱UFJ eスマート証券のプレスリリース(国内株手数料の無料化)、マネックス証券のお知らせ(米国株の為替手数料)、ダイヤモンド・ザイ、株探の証券会社比較など(2026年11月11日確認)。